2023

04/17

時給とメンタルヘルス

  • メンタルヘルス

西松 能子
立正大学心理学部教授・博士(医学)、大阪医科大学医学部卒業後、公徳会佐藤病院精神科医長、日本医科大学附属千葉北総病院神経科部長、コーネル大学医学部ウェストチェスター部門客員教授を経て現職日本外来臨床精神医学会理事、現在あいクリニック神田にて臨床を行う。

よしこ先生のメンタルヘルス(65)

大きく変わったメンタリティー

春闘では満額回答が相次いでいるというニュースが新聞の一面を飾っています。街頭のインタビューでは、「いやあ、うちではちっとも上がりませよ」とか「物価の上昇の方が大きいです」などと答える方も多いですが、世の中は賃上げムード一色のようです。3月26日の日経新聞一面には、ここに至って日本の時給が欧米諸国を抜いたというニュースが伝えられていました。

背景には、ここ20年に及んで就労に対する日本人のメンタリティーが大きく変わったことが報じられています。「働くことは良いことだ」から「余暇のために働く」あるいは「意味のある余暇を過ごさなければ、働く価値はない」に大きくシフトしたと報じられています。そういえばここ数年、海の日だったりみどりの日だったり、何だか日本には休日が増えたなあという実感があります。休日の数も、知らぬ間に世界一になってしまいした。時給の上昇の一因は、労働時間が急激に減少していることにも一因があるようです。

幸せの源はゆったり働くこと!?

40年ほど前に、アメリカにはじめて私が留学した当時、クラーククラスの労働者が17時になるとピタッと業務を止めて帰宅すること、一方、研究室は終日開いていて、スタッフ達は夜を徹して研究していることにびっくりしました。当時、霞が関は不夜城で、クラークもキャリアも同じように昼夜を徹して働いていましたから、アメリカのクラーククラスの割り切りの良さにびっくりしました。今の日本は、キャリアクラスであれクラーククラスであれ、変わりなく平等に時短の掛け声の下、労働時間を短縮中です。

労働時間とメンタルヘルスについての研究で(天野他)、残業が月40時間から心の健康にマイナスの影響が見られることが指摘されました。現行の労働安全衛生法では、ストレスチェック高得点者のみならず、長時間労働者も産業医の面接指導の対象となります。つまり、一定の長時間労働はそのままメンタルヘルス上のマイナスの因子と考えられています。今回の日本の給与上昇の大きな流れを支えているのは、1つは大企業が主導となって内部留保から総給与額を大幅に底上げしたことですが、今1つは労働時間を短縮することによって単位時間当たりの時給が上がったことです。

このようなトレンドの中で、労働者の単位時間当たりの給与は上がってきたのですが、1990年代から一貫して単位時間当たりの労働生産性は低迷してきています。AIや高度なデジタル領域の人材が日本から逃げ出すようになって久しいといわれています。この度の給与の改善はこの流れに歯止めをかけることができるでしょうか。多くの研究は、給与が上がるとメンタルヘルスも改善していくと示しています。メンタルヘルスが改善すれば労働生産性も上がる可能性があります。

長時間労働はメンタルヘルスに影響を及ぼす大きな要因の一つですが、労働安全衛生法における産業医面談が必要とされる労働時間未満、月40時間程度であっても、メンタルヘルスに影響を与えるとされています。また、収入もメンタルヘルスの一定の影響因子となっているのですが、どうやらこれは労働時間とは異なり、収入が多ければ多いほどメンタルヘルスに良い影響を与えるということではなさそうです。分岐点として挙げられているのは、世帯収入500万です。世帯収入が500万を下回るとメンタルヘルスに悪影響を与えるといわれています。500万を上回れば、収入がメンタルヘルスに影響を与えることはなくなります。どうやら、収入が一定程度あれば、しゃにむに高給を目指す必要はなさそうで、ゆったりと働くことが幸せの源のようです。技術職やSE、自営業など自己責任が明確になり、納期のある職種はメンタル不調になりやすいようですから、メンタルヘルスにおいては、心のゆとりが必要ということになります。

今回の圧倒的な賃金の底上げが、国民全体のほどほどの給与につながり、メンタル不調を改善し、生き生きと働けるようになるといいですね。

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